マイホームを購入する平均的な年齢と年収は?住宅ローンを無理なく組む方法も解説します

「どのくらいの年齢でマイホームを購入する人が多いのだろうか?」
マイホームの購入を検討したとき、購入する方の平均的な年齢が気になる方も多いのではないでしょうか。
現在の収入や貯蓄、住宅ローンのことも考えて、20代では収入や貯蓄が不安、40代では返済期間が不安など、購入するタイミングに悩む声は多く聞かれます。

このような声にお応えするためにも、今回はマイホームを購入する年齢と住宅ローンを無理なく組む方法について解説します。

 

マイホームの平均的な購入年齢と世帯年収

マイホーム購入時の平均的な年齢

国土交通省による令和2年度の住宅市場動向調査報告書によると、初めて住宅を取得する一次取得者の世帯主の年齢は、注文住宅を購入される方の場合30代が最も多く40.9%、次いで40代で20.1%、全体の平均は42.9歳となっています。
分譲戸建て住宅を購入される方の場合も30代が最も多く46.1%、40代が26.6%、全体の平均は39.6歳となっています。
いずれも30代から40代の間にマイホームを購入される方が多いという結果でした。

国土交通省の令和2年度の住宅市場動向調査報告書 注文住宅世帯主 国土交通省の令和2年度の住宅市場動向調査報告書 分譲住宅世帯主

 

マイホーム購入時の平均的な世帯年収

では、マイホームを購入される方の平均的な世帯年収はどのくらいなのでしょうか。
まず、注文住宅を購入される方の場合、400万~600万未満が最も多く26.1%、次いで600~800万未満が24.6%、全体の平均は738万円となっています。
分譲戸建て住宅を購入される方の場合は、600~800万未満が最も多く27.5%、400万~600万未満が24.9%、全体の平均は721万円となっています。

国土交通省の令和2年度の住宅市場動向調査報告書 注文住宅世帯年収 国土交通省の令和2年度の住宅市場動向調査報告書 分譲住宅世帯年収

これらはあくまで購入者の世帯年収の平均のため、ご自分の収入でも購入できるのか、住宅ローンの返済はできるのかなどの参考として、ご相談時にお役立てください。

関連記事:マイホームの購入をお考えの方必見!予算の決め方をご紹介します! 

 

住宅ローンを無理なく組む方法とは?

マイホームを購入する際、ほとんどの方が住宅ローンを利用します。
マイホームに必要となる金額はとても大きいため、無理な計画を立ててしまうと支払う額もその分増えてしまったり、支払えなくなる危険性が出てきてしまったりします。
ここでは住宅ローンを賢く利用するために、住宅ローンを無理なく組む方法とはどういったものがあるのかを解説していきたいと思います。

自己資金(頭金)を準備する

1つ目は自己資金を準備することです。
住宅ローンを低く抑えるためには、自己資金で賄うことが一番効果的です。

国土交通省による令和2年度の住宅市場動向調査報告書によると、全国のマイホームの購入にかかる費用の平均金額は4,606万円、そのうち自己資金で賄った平均金額が1,197万円とおよそ25%が自己資金となっています。
利息を減らすことにもつながりますので、25%を目安として頭金や自己資金はしっかりと準備しておきましょう。

国土交通省の令和2年度の住宅市場動向調査報告書自己資金比率

 

ゆとりをもった返済額に設定する

2つ目はゆとりをもった返済額に設定することです。
融資限度額ぎりぎりまでお金を借りてしまうと、急な出費があった場合に返済が難しくなってしまいます。
借入可能額は年収の約7倍、返済比率は20~25%が目安と言われています。
無理なく返済し続けることが出来るように、ゆとりのある返済額を設定するようにしましょう。

関連記事:返済比率が高いときの対処法は?無理のない住宅ローンの組み方

 

住宅ローン減税制度を利用する

3つ目は住宅ローン減税制度を利用することです。
住宅ローンを利用して住宅の新築又は増改築等をした場合、住宅ローン減税制度を受けることが出来ます。
住宅ローン減税制度は、住宅ローンを借入れて住宅を取得する場合に取得者の金利負担の軽減を図るための制度です。

無理のない負担で居住ニーズに応じた住宅を確保することを促進するため、積極的に利用していきましょう。(国土交通省-住宅ローン減税-)

住宅ローン減税の概要について

関連記事:世帯年収で考える住宅ローンの目安について!

 

まとめ

今回はマイホームを購入する平均的な年齢と住宅ローンを無理なく組む方法について解説しました。
住宅ローンの支払い期間や子育てのことを考え30代から40代で購入される方が多く、結婚や出産といったライフスタイルの変化にあわせて購入している方も多いようです。
このデータはあくまで平均のため、全ての方に該当するわけではありません。
ご自身の収入や貯蓄、ライフスタイルを考え、ベストなタイミングを検討してみて下さい。

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