返済比率が高いときの対処法は?無理のない住宅ローンの組み方

家づくりをおこなう際に多くの方が住宅ローンを組みますが、月々の返済が家計に大きな負担とならないように無理のない借入額にする必要があります。
返済比率は借入額の重要な指標となりますが、適正な返済比率がわからないと悩まれている方も多いのではないでしょうか。
今回は、無理のない借入額にするための返済比率と、返済比率が高くなってしまう場合の対処法について解説します。

無理のない借入額は返済比率で確認できる

無理のない借入額は返済比率で確認できる

借入額を決める際、「どのくらい借りることができるのか」よりも、「どのくらいなら無理なく返済できるのか」が重要になります。

返済比率(返済負担率)

無理のない借入額は、返済比率で確認することができます。
返済比率は返済負担率とも呼ばれますが、年収に占める年間の返済額の割合を示し、「年間返済額÷年収×100」の計算式で表されます。
金融機関では、審査における返済比率の上限に基準を設けていますが、公開していない金融機関も多く一般的には30~35%と推測されます。
住宅金融支援機構のフラット35では、明確な返済比率の基準が定められており、年収400万円未満であれば30%以下、400万円以上なら35%以下となっています。
実際に借りられる金額が、借入可能額よりも少ない場合もあるため注意しましょう。

 

借入可能額

住宅ローンにおける「借入可能額」とは、金融機関が返済可能かどうかを判断し、貸してくれる金額の上限を指し、目安は年収の約7倍です。
住宅ローンの審査では、申し込み者の返済比率を重視する傾向にあり、返済比率を上げると借入可能額は増えますが年間の返済額も増えるため、長期間の返済が困難と判断されます。
また、住宅ローン以外の借入がある場合は、そのローンも返済額に合算して返済比率に反映させなければならず、審査で不利になる場合もあります。

 

返済比率は20~25%が目安

審査基準ぎりぎりの返済比率に設定すると、収入が減った場合や急な大きな出費に対応できなくなります。
借りられるからと返済比率を高くすると実際の返済額も重くなるため、きちんと返済を続けられる割合を設定しなければなりません。
無理なく返済するには、返済比率20~25%程度を目安としましょう。

関連記事:マイホームの購入をお考えの方必見!予算の決め方をご紹介します!

返済比率は20~25%が目安

 

住宅ローンの返済比率が高くなってしまう場合の対処法

年収や他の借入状況によって、返済比率が高くなってしまうという方もいらっしゃいます。
ここからは、住宅ローンの返済比率が高くなってしまう場合の対処法を解説します。

住宅ローンの返済比率が高くなってしまう場合頭金を増やす

住宅ローンの返済比率を抑える最も有効な方法は、頭金を増やして借入額を少なくすることです。
借入額が減るため適用金利を引き下げられ、利息も少なくなります。
家を建てる際は、住宅ローン以外にも諸費用や家具などさまざまな費用が発生するので、ある程度の生活費を残した上で頭金増やし、適正な返済比率にしましょう。

 

他の借り入れを完済する

住宅ローン以外の借入がある場合は、返済比率が上がり、審査においても不利になる可能性が高くなります。
返済比率を抑えるために借入はすべて完済したうえで、住宅ローンを検討しましょう。
他の借り入れ全ての完済が難しい場合には、審査の影響を考慮し金利が高いものから順に完済し、早期完済を目指しましょう。

関連記事:住宅ローンの事前審査(仮審査)と本審査の違いとは?通過するために知っておくべきこと

 

まとめ

住宅ローンを無理なく返済し続けるためには、適正な返済比率を考慮した借入が大切です。
金融機関で貸してくれる金額は、無理なく返済できる金額とは限りません。
家づくりを行う予算は、年収によって無理なく返済可能な借入額を算出し、自己資金と合わせて支払いに充てられる総額から決めることが大切になってきます。

お気軽にどうぞご相談ください

横浜市で新築注文住宅を建てる大栄建設株式会社

 0120-81-6636 
営業時間 8:30~17:30
定休日 水曜・祝日 夏季休暇、年末年始
横浜市で新築注文住宅を建てる大栄建設はZEHビルダー

大栄建設は ZEHの普及に努めています!

ZEH(ゼッチ)とは、Net Zero Energy House(ネット・ゼロ・エネルギーハウス)の略。

ネットゼロエネルギー住宅とは、建物の断熱化+機器の高効率化により、使用エネルギーを削減し、さらに、太陽光発電などの創エネルギーを用いることで、エネルギー収支がゼロになる住宅のこと。

大栄建設の ZEH普及実績と今後の目標

2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は75%
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は67%
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は75%
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は50%