家族構成を考えた間取りを設計しよう!将来を見据えた家づくり

新築を建てる際には家族構成を踏まえた間取りを考える必要があります。
夫婦二人、お子さんがいらっしゃるご家庭、ご両親と一緒に暮らすご家庭では、必要な部屋数や共有スペースの配置も変わります。
また、将来の家族構成の変化も考えていく必要があります。
そこで今回は、新築住宅の間取りを考える前に確認したいこと、家族構成ごとの間取りをご紹介します。

 

間取りを考える前に確認したいこと

間取りを考える際、基本的な知識や情報を調べておくことは大切な事です。
正しい知識を持っていれば設計者との意思疎通がスムーズになり、より良い案につながるきっかけになるかもしれません。
そこで、知っておきたいことを2つご紹介します。

住宅用語を確認する

1つ目は、住宅用語を確認することです。
住宅の間取りを考えはじめる際に目にするのが、「LDK」といった住宅用語でしょう。

LDK

LDKとは、リビング、ダイニング、キッチンの頭文字のことで、例えば3LDKとはリビング、ダイニング、キッチンと他に3部屋あるという意味です。

建ぺい率と容積率

建ぺい率や容積率という言葉もよく使われます。
これは、その土地に建てられる建築物の面積の制限のことで、建築基準法や条例によって決められています。
例えば建ぺい率60%なら、土地の面積に対して建築面積が60%以内なら建てることができるということです。
また容積率70%なら、土地の面積に対して延べ床面積が70%以内なら建てることができるということです。

関連記事:建ぺい率と容積率とは?緩和される条件もご紹介します! 

 

この他にもいろいろな住宅用語があるため、わからない単語が出てきた場合は、調べるか住宅会社に聞くようにしましょう。

 

土地のことを調べる

2つ目は、土地のことを調べることです。
土地はさまざまな形をしており、方角や道路の位置、自分の土地の周りに何があるのかを把握することは、その土地に合った間取りを考える上でとても大切です。
例えば近隣の建物より低い位置に窓があれば日当たりが悪くなってしまうかもしれません。
土地が狭ければ、床面積を増やすためにスキップフロアを採用するなどの工夫が必要かもしれません。
その土地を知った上で、家族の希望と照らし合わせ、土地の良さを生かせるようなプランを立てましょう。

関連記事:スキップフロアをリビングダイニングにつくるメリットについて

間取りを考える前に確認したいこと

 

家族構成ごとの間取りについて

家族の人数や年齢により使いやすい間取りは異なるため、快適な暮らしを実現するためには、家族構成に合った間取りを考えることが重要です。
家を建てた後に子どもが生まれる、将来的に両親と同居するといった今後の予測をすることも大切になってきます。
下記は家族構成ごとの一般的な間取り例になります。

1人暮らし:1LDK〜2LDK
夫婦2人暮らし:2LDK〜3LDK
夫婦2人+子供2人暮らし:3LDK~4LDK
2世帯暮らし:2LDK+1LDKなど

1人暮らし

1人暮らしの場合は1LDK〜2LDKもあればどんな世代の方でも十分な広さでしょう。
寝室と仕事部屋や趣味の部屋も分けられるため、ゆったりと暮らしたい方には2LDK、そこまで求めない方は1LDKあれば良いでしょう。

 

夫婦2人暮らし

夫婦2人暮らしの場合は、2LDK〜3LDKの間取りであれば、それぞれが個室を使うことができるので、ひとりの時間も大切にできます。
3LDKあれば将来お子さんが生まれた場合、子ども部屋にすることもできる間取りになります。

 

夫婦2人+子供2人暮らし

夫婦2人+子供2人暮らしの場合は、3LDK~4LDKあると理想的です。
将来的に子供に個室がそれぞれ必要になるため、子ども部屋と寝室に加えてもう1部屋を書斎や収納としても利用できます。

 

2世帯暮らし

2世帯暮らしの場合は、共用スペースがどれだけあるかで間取りも大幅に変わってきます。
完全に分けるケースや玄関、LDKは共用にするケースなど、年齢や人数が同じ場合でも、それぞれのご家族ごとにライフスタイルは変わるため、ご家族の暮らし方を十分に考慮しながら、間取りを考えていきましょう。

関連記事:長く快適に暮らすために老後を考えた間取りのポイント

家族構成ごとの間取り

 

まとめ

間取りを考える際は土地の方角や周りの環境も考慮する必要があります。
家族の人数や年齢、ライフスタイルによっても変わってくるため、今だけを見て家づくりをするのではなく、将来を見据えた間取りを考えていただければと思います。
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大栄建設の ZEH普及実績と今後の目標

2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は新築75%・既存75%
2023年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75%・既存0%
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築67%・既存0%
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築75%・既存0%
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は新築50%・既存0%