日本は世界的に見ても地震が非常に多い国です。
ここ30年ほど振り返っても1995年の阪神淡路大震災、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震など、大きな地震が何度も起こっています。
また、首都直下型地震や南海トラフ地震などマグニチュード8～9クラスの地震の30年以内の発生確率が70～80％（国土交通白書2020より）と予測されていることもあり、家を建てる際に地震に強い家を建てたいという方は多くいらっしゃいます。
では、地震に強い家の特徴にはどんなものがあるのでしょうか？
今回は、地震に強い家の特徴、地震に強い家を建てるためのポイントをご紹介します。
地震に強い家の耐震・免震・制振構造
地震に強い家にするためには耐震性を高める必要があります。
では、耐震性を高めるためにはどうしたらよいのでしょうか？
ここでは耐震性を高めるための構造についてご紹介します。
1.耐震構造
耐震構造とは、地震の揺れに対して強い構造のことをいいます。
構造計算に基づいた基礎、柱や壁に地震に強い素材の使用、さらに筋交いを用いたりなどをして耐震性を高めます。
建物は上下の揺れにはある程度強いという特徴がありますが、地震は上下左右に揺れるため、耐震性の低い建物は倒壊してしまいます。この上下左右の地震の揺れに対して強い構造を耐震構造と呼びます。
ただし耐震構造だけの住宅は、大きな地震が来ても倒壊しないことを優先にして作られているため、住宅の地震の揺れが小さくなるわけではありません。
2.免震構造
免震構造とは、積層ゴムやダンパーなどの免震装置を建物と基礎の間に設置することで、建物を基礎から離し地震の横揺れが直接建物に伝わることを防ぐ構造をいいます。
地震の横揺れを伝えにくくする効果は非常に高く、地震によって地盤が激しく揺れたとしても、
建物はゆっくり動くため、建物はほとんど損傷を受けません。
ただし免震構造は、コストがかかることと縦揺れにはあまり効果がないというデメリットがあります。
3.制振構造
制震構造とは、ダンパーなどの装置を建物内部に設置することで、地震の揺れを吸収する構造をいいます。
2階以上の構造部の揺れを抑える効果が高く、今までは高層ビルなどに使われていましたが、最近は戸建住宅にも使われるようになってきています。
免震構造と比べると効果は落ちてしまいますがコスト面で優れており、他の構造と組み合わせることで、地震の被害を抑えられるでしょう。
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地震対策には地盤のチェックも欠かせません
地震による被害を抑えるためには建物だけに着目してはいけません。建物自体を支えている地盤も非常に重要です。
一見頑丈そうに思える地盤でも、実は柔らかい地盤だったりすることもあり、ちゃんと調べなければ地盤の強さはわかりません。
仮に建物に十分な地震対策が講じられていても、その建物が立っている地盤が弱ければ、地震によって地盤沈下が起こったり、建物が傾いたり、場所によっては地盤が液状化したりする可能性があります。
そこで、土地探しから始められるお客様にご留意いただきたいのは
〇湖や川、池などがあった場所は地盤が弱い
〇山や森だった場所は地盤が強い
という点です。
2000年の「建築基準法施工令第３８条」により、一部の例外を除いて建物を建てる際には地盤調査を行わなくてはならなくなりました。
住宅を建設する会社は、引き渡し後10年以内に住宅に瑕疵が見つかった場合、無償で補修などをしなくてはならないという瑕疵担保責任を負うことが義務づけられています。
地盤調査を行わなかった建設会社は、補修費用に備える瑕疵担保保険に加入することが出来ないため、事実上の義務化となります。
地盤調査を行い、もし地盤改良が必要と判断された場合には適切な地盤補強工事を行ない、建物をしっかりと支えられる地盤をつくりだします。
地盤補強工事費用がかかりますが、永く安全安心で住み続けるためには、とても重要な費用です。
まとめ
今回は地震に強い家の特徴、構造と地盤の重要性をご紹介しました。
実際に地震によって地盤沈下や液状化、建物が傾いた、倒壊したという被害を受けた例が多くあります。
そういった被害を受けないためにも、今回ご紹介した内容を知っていただき、地震対策の参考にしていただければと思います。
地震に強い家に関することで、気になること、相談したいことがある方は、是非大栄建設までお問い合わせください。
大栄建設は ZEH※の普及に努めています！
ＺＥＨ（ゼッチ）とは、Net Zero Energy House（ネット・ゼロ・エネルギーハウス）の略。
ネットゼロエネルギー住宅とは、建物の断熱化＋機器の高効率化により、使用エネルギーを削減し、さらに、太陽光発電などの創エネルギーを用いることで、エネルギー収支がゼロになる住宅のこと。
大栄建設の ZEH普及実績と今後の目標
2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は75％
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は67％
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は75％
2020年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は50％