二世帯住宅は後悔する?間取りの種類とメリット・デメリット

少子高齢化が進み、共働き世帯が増加している今、二世帯住宅を建てたいという方が増えつつあります。
一緒に暮らすご家族の人数が多ければ多いほど、楽しいことも大変なことも増えます。
二世帯住宅はデメリットのイメージが先行しがちですが、大人の目が多くある環境で子育てできることや、経済的な面など多くのメリットもあります。
二世帯住宅を建てる際は、メリット・デメリットを把握し、ご家族でしっかり話し合っておくことが大切です。
今回は二世帯住宅についてご紹介します。

二世帯住宅とは?

二世帯住宅とは?

二世帯住宅とは、親世帯と子世帯など二世帯が一緒に生活することを前提としてつくられた住宅のことをいいます。
二世帯住宅と似た暮らし方として、同居や近居があります。
二世帯住宅は同居の一種ですが、同居は二世帯住宅での生活だけでなく一般的な住宅での共同生活も含みます。
また近居は、すぐ行き来できる距離の別の住宅に住んでいる状態のことです。

二世帯住宅の間取りの種類

二世帯住宅の間取りは、大きく分けて次の3つのタイプに分類されます。

完全同居型

完全同居型二世帯住宅

完全同居型は、各世帯が生活空間のほとんどを共用する二世帯住宅です。
玄関やキッチン、浴室やリビングなど住宅のほとんどの部分を共用するので、これらの部屋を複数作る必要がなく、お家を広く使えることが特徴です。
寝室などのプライベートな空間は家族の人数に応じて設けることが一般的ですが、二世帯が日常的に交流できるため、一緒に暮らしているという感覚をもちやすい住宅になります。

 

完全分離型

完全分離型二世帯住宅

完全分離型は、各世帯の生活空間のすべてを分けた形の二世帯住宅です。
一階と二階、又は隣同士の同じ住宅に住みますが、共用部分がなく、玄関やキッチン、浴室やリビングなどすべてを分けるため、別居や近居に近い感覚での同居ができる間取りといえます。
玄関から独立しているので、基本的にお家の中でお互いが顔を合わせることはなく、各世帯それぞれの生活リズムやプライバシーを守りながら暮らすことができます。

 

部分共用型

部分共用型二世帯住宅

部分共用型は、住宅の一部分を二世帯で共用し、それ以外のスペースは分離した形の二世帯住宅です。
玄関を共用スペースとして一階部分を親世帯、二階部分を子世帯が使用するケースや、リビングやキッチンを共用スペースにするケースなど、共用するスペースを選択できることが特徴です。
完全同居型と完全分離型の中間にあたり、一緒に生活しながらもある程度プライバシーを確保できる間取りといえます。

 

二世帯住宅のメリット

経済的な負担を抑えることが可能

二世帯住宅の建築コストは一般的な一戸建て住宅より高額になりますが、二世帯で負担するため一世帯当たりの負担額を抑えることができます。
共用する部分が多ければ多いほど建物にかかるコストは少なくなるため、その分家を広くしたり他の事に使ったりすることもできます。
また、電気・水道・ガスなどの光熱費も1つにまとめることができるため、基本料金の節約になります。

 

子育てや家事、介護など生活を助け合える

二世帯住宅は親世帯と同居しているため、子世帯が子育てや家事など大変な時期に助けてもらいやすくなります。
特に共働きの子世帯にとって手伝ってもらいやすくなるということは、二世帯住宅の大きなメリットです。
また、高齢の親世帯を近くで見守ることができるという点は、親世帯、子世帯どちらにとっても安心感につながります。

二世帯住宅のメリット

二世帯住宅の種類ごとのメリット・デメリット

ここでは二世帯住宅の間取りの種類それぞれのメリット・デメリットをご紹介します。

完全同居型

完全同居型の二世帯住宅は経済的な恩恵を一番享受しやすく、世帯間のコミュニケーションが取りやすい一方で、各世帯のプライバシーを確保することが難しくなり、お互いの生活リズムや生活スタイルの違いにストレスを感じやすいというデメリットがあります。
完全同居型はほとんどのスペースを共用するため、人によってはプライバシーを確保しにくいと感じるかもしれません。
また、生活に必要な設備のすべてを共有しているため、使う時間や費用負担などを事前に相談しておかないと揉める原因になる可能性があります。

 

完全分離型

完全分離型の二世帯住宅のメリットは、上下または左右の別の家に住んでいるような暮らし方ができるため、生活している中で気を遣ったり、干渉されたりする心配がありません。
そのため、プライベートが確保された自立した生活を送りやすく、いざというときには近くにいるため頼れるという安心感があります。
デメリットは、他の二世帯住宅のタイプよりコストがかかることです。

生活に必要な設備は二世帯分必要で、またそれらを設置できる広い土地が必要になります。
生活費や光熱費もそれぞれで負担することが多いため、経済面での恩恵は一番受けにくいでしょう。

 

部分共用型

部分共用型の二世帯住宅は、共用する場所によって変わってきますが、完全同居型と完全分離型両方のメリット・デメリットを受けやすくなります。
ほど良い距離感を保ちながら、ある程度建築コストを抑えられ、共用スペースと独立スペースを話し合って決めることができるため、間取りの自由度も比較的高めになります。
一方で、共用スペースは使う時間や費用負担などを事前に相談しておかないと揉める原因になり、独立スペースの設備は2つずつ必要になるためコストがかかることになります。
また完全分離型ほどしっかりとプライバシーを確保できるわけではないため、人によってはプライバシーを確保しにくいと感じるかもしれません。

二世帯住宅の種類ごとのメリット・デメリット

二世帯住宅のデメリット対策

生活空間を工夫する

生活時間や生活スタイルの違いによるストレスの原因になる音の対策は重要です。
遮音性を高めることがもっとも簡単で効果的ですが、その他に音が出るリビングや水周りなどと寝室をできるだけ離す、上下のフロアで長い時間過ごす場所が重ならないようにするなど、間取りを工夫することも重要になります。
プライバシーの問題なども、間取りを上手く工夫することによって軽減できます。

 

住む前に話し合いをしておく

建築する前に、各世帯の資金計画や負担割合、共用部分がある場合は水道光熱費などのランニングコスト、入浴や食事の時間、家事の負担割合などを話し合っておくことが重要です。
ルールをすべて事前に決めてしまうとそれはそれでストレスになることもありますが、住み始めてからだと小さな不満は相手に言いづらく、我慢しがちになってしまいます。
今までどういった暮らしをしてきたのか、新しい家でどういう暮らし方をしたいのかをお互いにきちんと把握しておくと、プライバシーを確保しやすく、暮らしやすい二世帯住宅をつくることができるようになります。

二世帯住宅のデメリット対策

まとめ

二世帯住宅は経済的な負担を抑えることができ、親世帯と子世帯で生活を助け合えるという理由で選ばれています。
二世帯住宅を建築する場合は事前にご家族でしっかりと相談し、住む前にきちんとルールを決めることでトラブルを回避することができます。
また、二世帯住宅の建築実績が豊富な会社に依頼することで、間取りを工夫したりトラブルに対するアドバイスをもらうことも期待できます。
お互いの価値観やライフスタイルに合った二世帯住宅のタイプを選び、二世帯住宅の良さを活かした心地良く家族の絆が深まるお家を建てましょう。

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2025年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH目標値は75%
2023年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は75%
2022年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は67%
2021年度 戸建住宅の総建築数に対するZEH実績値は75%