「みんな、どれくらいの年齢や年収で家を買っているの？」というのは、やはり気になるポイントではないでしょうか。
まずは、国土交通省の令和6年度住宅市場動向調査を基に、実際にマイホームを購入された先輩たちの傾向を見ていきましょう。
平均値を知ることは、ご自身の立ち位置を客観的に把握する一つの目安になります。

住宅の種類別に見る購入者の平均年齢

国土交通省の「令和6年度 住宅市場動向調査報告書」によると、初めて住宅を取得する世帯主の平均年齢は以下のようになっています。

このデータから読み取れるのは、マイホーム購入のボリュームゾーンが、30代後半から40代前半にかけて集中しているという点です。
特に、土地探しから始める注文住宅の場合は約40歳が平均ですが、分譲戸建て（建売住宅）の場合は平均年齢が37.3歳となっており、注文住宅よりも少し若い傾向が見られます。
これは、仕事での収入が安定してくる時期であると同時に、結婚やお子様の誕生・入学といったライフイベントが重なる時期であることが背景にあると考えられます。
「子ども部屋が必要になった」「賃貸では手狭になった」といった生活環境の変化が、購入の大きなきっかけとなっているようです。

無理なく購入できる世帯年収の目安

次に、購入時の平均的な世帯年収について見てみましょう。
同調査によると、初めて住宅を取得した世帯の平均世帯年収は以下の通りです。

新築住宅（注文・分譲）に関しては、世帯年収が800万円前後となっている傾向が見て取れます。
平均年収が800万円前後と聞くと高く感じるかもしれませんが、これは都市部の地価上昇や共働き世帯の増加が反映された数値です。
実際には年収400万円〜500万円台の方も、無理のない予算設定で理想の住まいを叶えていらっしゃいます。
近年では共働きのご家庭も増えているため、ご夫婦の収入を合算してローンを組む「ペアローン」や「収入合算」を利用されるケースも一般的になっています。
お一人だけの収入で考えるのではなく、世帯全体の収入と支出のバランスを見ることが、現代の家づくりにおいては重要です。

参考：国土交通省「令和6年度 住宅市場動向調査報告書」

※こちらは全国平均のデータであり、お住まいの地域や地価によって実際の感覚とは異なる場合があります。また、一部の高所得世帯が平均値を押し上げている可能性もあり、実際にはより幅広い年収帯の方がマイホームを取得されています。あくまで一つの目安としてご覧ください。

平均データはあくまで「目安」として捉える

ここまで平均的な年齢と年収をご紹介しましたが、これらはあくまで統計上の数値に過ぎません。
「平均より年収が低いから家は買えない」「40代を過ぎたからもう遅い」と悲観する必要は全くありません。
実際には、20代で決断される方もいらっしゃいますし、50代でお子様が独立された後にご夫婦でコンパクトな家を建てられる方も多くいらっしゃいます。
重要なのは「平均に近いかどうか」ではなく、「ご自身の家計状況で無理なく返済していけるかどうか」という点です。
平均値に縛られすぎず、ご家族ごとの「適正な予算」と「タイミング」を見つけることが、後悔しない家づくりの第一歩となります。

関連記事：マイホーム購入前に必読！後悔しない予算の決め方と諸費用のすべて

マイホームを購入するタイミングによって、メリットや注意すべきポイントは異なります。
それぞれの年代における特徴を理解し、ご自身のライフプランと照らし合わせてみましょう。
ここでは、主な購入層である20代、30代、40代それぞれの視点で解説します。

【20代】時間を味方につけられる最大のチャンス

20代でマイホームを購入する最大のメリットは、住宅ローンの返済期間を長く設定できることです。
35年の長期ローンを組んだとしても、定年退職を迎える60代前後には完済できる計算になります。
これは、老後の生活資金を貯める期間を十分に確保できるという大きな安心材料になります。
また、最近では一部の金融機関で最長50年の住宅ローンを取り扱うケースも出てきました。
総支払利息が増えるため慎重な検討が必要ですが、月々の返済額を抑えつつ、若いうちに理想の住まいを手に入れるための新しい選択肢として注目されています。
若いうちから持ち家に住むことで、賃貸住宅の家賃を払い続ける期間が短くなり、生涯の住居費コストを抑えられる可能性もあります。
一方で、20代は将来のライフプランが変わりやすい時期でもあります。
転勤や転職、結婚、お子様の人数など、不確定な要素が多い中で、場所や間取りを早い段階で固定することによる影響も、あらかじめ考えておくことが大切です。

【30代】ライフプランが固まり資金計画が立てやすい

平均購入年齢とも重なる30代は、多くの方にとって「ベストなタイミング」になりやすい時期です。
仕事でのキャリアがある程度固まり収入の見通しが立ちやすくなるほか、お子様の人数や教育方針が決まってくるご家庭も多いでしょう。
子ども部屋の数や広さ、学区などを具体的に検討できるため、入居後の生活におけるミスマッチが起きにくいのが特徴です。
また、30代であれば35年ローンを組んでも、定年退職の前後、もしくは65歳までの再雇用期間中には完済が見込めるケースが多いでしょう。
教育費のピークと住宅ローンの返済が重なる時期でもありますが、資金計画さえしっかり立てておけば、最もバランスの取れた時期と言えるでしょう。

【40代】頭金や自己資金を用意しやすい安定期

40代での購入は、自己資金（頭金）をある程度準備できるケースが多いのが強みです。
貯蓄がある程度あれば、借入額を減らして毎月の返済額を抑えたり、返済期間を短く設定したりすることが可能です。
お子様がある程度大きくなられている場合は、子育て後の夫婦二人の生活も見据えた、落ち着いた家づくりができるでしょう。
注意点としては、定年退職までの期間が短くなっていることです。
35年ローンを組むと完済が75歳や80歳になる可能性があるため、退職金での一括返済を視野に入れるか、現役時代に繰り上げ返済を行うなどの計画を考える必要があるかもしれません。
また、住宅ローンを組む際は「団体信用生命保険（団信）」への加入が一般的ですが、健康状態によっては加入が難しくなるケースもあります。
ご家族のためにも、健康で元気なうちに具体的な計画を進めておくことが、将来の大きな安心材料になると言えるでしょう。

関連記事：マイホームを建てるタイミングは？ライフステージで考えるライフスタイルの変化に合った家づくり

「いくら借りられるか」よりも大切なのは、「いくらなら無理なく返し続けられるか」です。
金融機関が貸してくれる金額（借入可能額）と、ご自身が安心して返済できる金額（返済可能額）には違いがあります。
ここでは、将来の暮らしを圧迫しないために、ぜひ意識していただきたい3つの資金計画の考え方をご紹介します。

1. 返済負担率は「手取り年収の25%以内」を目指す

住宅ローンの年間返済額が、年収の何割を占めるかを示す数値を「返済負担率（返済比率）」と言います。
多くの金融機関では年収の30%〜35%程度まで融資可能としていますが、この上限いっぱいで借りてしまうと、生活費や教育費、急な出費に対応できなくなる恐れがあります。
安心できる目安としては、「手取り年収の20%〜25%以内」に収めることが理想です。
例えば、手取り年収が400万円の場合、25%にあたる年間100万円（月々約8.3万円）程度を返済の上限目安として考えると、ゆとりを持った生活が送りやすくなります。
特に金利が変動しやすい今の時期（2026年現在）は、将来的な金利上昇の可能性も視野に入れておく必要があります。
「今の金利ならこれくらい借りられる」と限界まで借りるのではなく、余裕を持った返済負担率に設定しておくことが、長く安心して暮らすための最大の防衛策になります。

関連記事：世帯年収で考える住宅ローンの目安は？固定金利・変動金利の違いも解説します

2. 住宅の維持費とライフイベント費用も計算に入れる

マイホームにかかるお金は、購入時の費用だけではありません。
長く住み続けるためには、外壁の塗り替えや設備の交換といったメンテナンス費用、毎年かかる固定資産税、水道光熱費などのランニングコストが必要になります。
これらを考慮せずにローン返済額を設定してしまうと、将来的に家の修繕ができなくなるリスクがあります。
また、お子様の進学やご自身の老後資金など、将来発生する大きな出費も考慮しておく必要があります。
住宅ローンの返済額だけでなく、将来のための貯蓄もできる余裕を残しておくことが、長く安心して暮らすための秘訣です。

関連記事：ランニングコストがかからない家の作り方！光熱費・修繕費で後悔しない4つの重要ポイント

3. 住宅ローン減税などの支援制度を賢く活用する

国は、良質な住宅ストックを増やすためにさまざまな支援策を用意しています。
その代表的なものが「住宅ローン減税（住宅借入金等特別控除）」です。
これは、年末時点の住宅ローン残高の0.7%が、所得税や住民税から控除される制度です（※入居年や住宅の性能によって期間や上限額が異なります）。
特にこれからは、省エネ性能の高い住宅（長期優良住宅やZEH住宅など）に対して、より手厚い優遇措置が取られる傾向にあります。
高性能な家を建てることは、光熱費の削減だけでなく、税制面でのメリットも大きくなるということを覚えておきましょう。

参考：国土交通省「住宅ローン減税」

関連記事：住宅ローン控除とは？減税の仕組みや期間、受けるために必要な要件

最後に、マイホーム購入を検討されているお客様からよくいただくご質問にお答えします。

関連記事：土地選びに大切な優先順位の決め方とは？自分に合った条件探しのポイント

今回は、マイホームを購入する平均的な年齢や年収、そして無理のない資金計画の立て方について解説しました。
データ上では30代〜40代での購入が多い傾向にありますが、これはあくまで結果論に過ぎません。
一番の適齢期は、「ご家族が新しい住まいを必要としたとき」です。

年齢や年収の平均値は参考にしつつも、ご家庭ごとのライフプランや価値観を大切にしてください。
大切なのは、無理のない返済計画を立て、将来にわたって安心して暮らせる見通しを持つことです。

大栄建設では、土地探しから資金計画、設計・施工まで、家づくりに関するあらゆるご相談を承っております。
「自分たちの場合はいくら借りられる？」「今の家賃と同じ支払いでどんな家が建つ？」といった疑問をお持ちの方は、ぜひお気軽に資金計画のご相談にお越しください。
皆様の夢のマイホームづくりを、全力でサポートさせていただきます。