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2025.05.16
スタッフブログ
注文住宅に関わるお金の話

二世帯住宅の建築費はいくら?コストを抑える方法を解説

二世帯住宅の建築費はいくら?コストを抑える方法を解説

親世帯と子世帯が同居することで、お互いの生活をカバーしあえる二世帯住宅。
しかし、一般的な住宅よりも建築費が高くなる傾向があり、費用面で不安を感じる方も多いかもしれません。
実際、二世帯住宅は広さや居住タイプによって建築費用が高くなりがちですが、計画的に設計することで費用を抑える方法も存在します。
今回は、二世帯住宅の一般的な建築費用の相場とコストを抑えるための具体的な方法をご紹介します。
この記事を参考に、ご家族みんなが快適に暮らせる二世帯住宅を手に入れましょう。

二世帯住宅の建築費用相場

一般的な建築費用の目安

二世帯住宅の建築費は、坪単価と延べ床面積によって大きく変わります。

二世帯住宅の建築費用は、住宅のタイプや延床面積、設備内容などによって大きく変動します。​
一般的な建築費用の目安と、費用が高くなる要因をまとめました。

 

住宅タイプ 坪単価目安 延床面積目安 総額目安
一般住宅 60〜100万円 25〜40坪 1,500〜4,000万円
二世帯住宅
(完全共有型)
70〜100万円 30〜60坪 2,100〜6,000万円
二世帯住宅
(一部共有型)
75〜110万円 30〜60坪 2,250〜6,600万円
二世帯住宅
(完全分離型)
80〜120万円 30〜60坪 2,400〜7,200万円

 

費用が高くなる要因

延床面積の増加:二世帯分の生活空間を確保するため、建物の延床面積が増加し、それに伴い建築費用も上昇します
設備の二重化:キッチン、浴室、トイレなどの設備を各世帯ごとに設置する場合、設備費用や配管工事費が増加します
耐震・断熱・バリアフリー仕様:高齢者の居住を考慮してバリアフリー設計を採用したり、耐震性や断熱性を向上させるための工事を行うと、費用が増加します
防音対策の強化:​プライバシーを確保するために防音性能を高めると、壁材や施工方法の選択により費用が上がります

 

家イメージ

コストを抑えるための具体的な方法

① 間取りの工夫でコストダウン

完全分離型よりも共有型を選ぶ:玄関・水回りを共用にすると、設備費用を大幅に削減できる
水回りを近くに配置する:世帯ごとに水回りを設置する場合でも、同じエリアにまとめることで配管工事費を抑えられる。
建物の形状をシンプルにする:凹凸の少ないシンプルな形状にすると施工コストが抑えられる

② 住宅性能とコストのバランスを考える

高気密・高断熱仕様を採用する:初期コストは増加するが、トータルコストを削減できる
長期優良住宅の認定を受ける:減税や補助金を活用できる可能性がある
太陽光発電を導入する:初期投資は必要だが、ランニングコストの削減につながる

③ 住宅ローン・補助金を活用する

補助金を活用:二世帯住宅向けや省エネ住宅の補助金を活用できる(自治体によって異なる)
住宅ローン控除を最大化:住宅ローン控除をそれぞれ受けられ、節税対策や資金計画を検討できる
ローン審査が通りやすい:ローン審査が通りにくい場合でも、親世帯・子世帯共同でローンを組むことで審査に通りやすくなる

 

家と設計図

二世帯住宅の共用部分と専用部分のバランス

二世帯住宅を建てる際、共用部分と専用部分のバランスをどう取るかは、建築コストや住み心地に大きく影響します。
共用スペースをどれだけ効率的にデザインするかが、コスト削減の重要なポイントになります。

共有できる部分を増やすことでコスト削減

LDKを広めに設計し、共用スペースとして一体化することで、各世帯に個別のリビングを設ける必要がなくなり、設備費用や壁・仕切りの施工コストを大幅に削減できます。
また、自然と二世帯間の交流が生まれやすくなるご家族のつながりを重視した間取りにでき、コミュニケーションの機会が増可します。

玄関を共用にすることでスペースを有効活用

完全分離型の二世帯住宅では、それぞれの世帯に玄関を設けるため、建築コストと必要スペースが増加します。
しかし、玄関を共用にすることで、玄関ドアや収納スペースを一つにまとめることができ、大幅なコストカットにつながります。

水回りの分離・共用を適切に選択する

二世帯住宅では、キッチン・浴室・トイレといった水回り設備を世帯ごとに分けるか、共用にするかでコストが大きく変わります。
完全分離型にすると、配管工事や設備費が倍かかり、建築コストが大幅に増加します。
一方、共用にすると費用を抑えられますが、生活リズムが異なる場合にストレスを感じることもあります。
各世帯のライフスタイルやプライバシーの優先度を考慮し、どの部分を共用にし、どの部分を分離するかのバランスをよく検討することが大切です。

収納を工夫し、専用スペースを有効活用する

収納スペースを有効に活用することで、コスト削減と快適な生活の両立が可能になります。
収納が不足すると、後から家具を追加する必要があり、結果的にコストがかさむだけでなく、居住空間が狭くなってしまいます。
そのため、共用部分に大容量の収納を設けることで、各世帯の専用部分に設置する収納を減らし、空間をより広く使うことができます。

共用部分と専用部分のバランスがコストに与える影響

 

バランス 建築コスト プライバシー 生活のしやすさ
完全共有型 低め
(設備重複なし)
低い
(距離感が近い)
生活スタイルの違いが影響
部分共有型 中程度
(一部設備の重複)
中程度
(適度な距離感)
家族のつながりも持てる
完全分離型 高め
(設備が倍)
高い
(世帯ごとに独立)
生活リズムを維持しやすい

 

住宅に悩む男性と女性

二世帯住宅におけるエネルギー効率とコスト削減

二世帯住宅は広さゆえに光熱費が高くなりがちで、特に完全分離型では各世帯がそれぞれ光熱費を負担することになります。
エネルギー効率を高めることによって、長期的にコスト削減が可能となります。
以下の方法を取り入れることで、効率的に光熱費を抑えることができます。

高気密・高断熱住宅で光熱費を削減

高気密・高断熱の住宅は、外部の温度変化を室内に伝えにくくするため、冷暖房効率が向上し、年間を通じて光熱費を大幅に抑えることができます。
特に二世帯住宅は広いため、効率的な断熱材や高性能な窓を選ぶことが重要です。
断熱性能を高めることで、冷暖房にかかる負担を減らし、家全体のエネルギー効率が向上します。

太陽光発電システムの導入

太陽光発電システムを導入することも、コスト削減に非常に効果的です。
屋根に太陽光パネルを設置すれば、昼間の太陽光を電力に変換し、ご家庭内で使用することができます。
余った電力は売電したり、蓄電池に蓄えることで夜間や天候が悪い日にも使用することが可能です。
太陽光発電システムを利用することで、電力料金の削減が期待でき、長期的には大きな経済的効果を得ることができます。

省エネ家電の選定

省エネ性能の高い家電を選ぶことも、光熱費の削減に貢献します。
エネルギー効率の良いエアコンや給湯器、冷蔵庫などを選ぶことで、毎月の電気代を抑えることができます。
これらの家電は初期コストが高い場合もありますが、長期的に見ると電気代の節約が大きく、結果的にコスト削減に繋がります。

 

太陽光発電システム

二世帯住宅の将来の費用予測と長期的なコスト管理

二世帯住宅は、その規模や設備の多さから、初期の建築費用が高額になりやすいです。
しかし、建てた後の維持管理費用や将来的な修繕費用も考慮して、長期的にコストを抑える方法を計画的に立てることが重要です。

将来の修繕費用の予測

二世帯住宅は広さや設備の多さから、定期的なメンテナンスや修繕が必要です。
例えば、住宅の外壁や屋根、設備の交換など、10年後、20年後に発生する可能性のある修繕費用をあらかじめ予測し、予算を組んでおくことが大切です。
特に設備や構造部分は長期的に使うことを前提に、耐久性の高い材料やシステムを選ぶことで、将来的なコスト負担を軽減することができます。
長期優良住宅であれば、建築時に維持保全計画を立てるため、定期的な点検を行いやすくなります。

増改築やリフォームの計画

二世帯住宅は、家族構成やライフスタイルの変化に柔軟に対応できるように設計してことが望ましいです。
将来的に増改築やリフォームを行う可能性を見越して、早い段階で計画を立てておくことは非常に重要です。
子どもが成長したり、生活環境に変化が生じたりする中で、柔軟に対応できるお住まいを作ることが、長期的なコストや手間を削減するカギとなります。

住宅ローンの返済計画と将来の負担

住宅ローンの返済計画も長期的に見据えて立てる必要があります。
ローンの返済負担が大きくならないよう、返済比率や金利の変動を考慮した計画を立て、余裕を持った返済スケジュールを組むことが求められます。
二世帯のメリットを活かして、共同ローンなど資金計画をきちんと建てることで、将来的な負担を軽減し、安心して暮らし続けることができます。

 

家とお金

まとめ

二世帯住宅の建築費用は、延床面積の広さや設備の二重化が影響し、一般的な住宅よりも高くなる傾向があります。
しかし、共有型の間取りや水回りの集約化などによって、コストダウンも可能です。
また、住宅性能とコストのバランスを考えた設計や、補助金・ローン活用による経済的なメリットも受けることができます。
長期的な視点でコストを抑える方法を意識することが、二世帯住宅の経済的なメリットを引き出すことにつながります。